クリニックの開業準備は多岐にわたります。本記事では、開業までの具体的なスケジュールや流れを解説します。
クリニックを開業するためには、多種多様な準備が必要です。理想的なクリニックを作り上げるためには、開業の約2年前から準備を始めることが推奨されます。ここでは、開業までの具体的な流れとスケジュールを時期ごとに分けて詳しく解説します。
開業を考え始めたら、まずはどのような医療を提供したいかという「コンセプトの設定」と「事業計画の策定」を行います。まずは地域の患者のニーズや主な患者層などを調査し、来院してくれる患者に対しどのような医療サービスを提供するべきか、コンセプトを明確にしましょう。また事業計画には、必要な資金の試算や収支の想定、キャッシュフロー表など、具体的な数字を明文化しておくことが重要です。これにより、金融機関から借入をする際にも役立ちます。
その後、開業地の選定や物件探しに移ります。目的に合った場所を選ぶとともに、資金調達の検討も始めましょう。銀行融資や日本政策金融公庫からの借入など、事業計画をもとに適切な調達方法を選択します。
開業の6か月前からは、医院の設計や内装工事、医療機器の選定を本格的に進めます。クリニックは一般的な事務所とは異なり、給排水設備やレントゲンのシールド設置、スタッフと患者の動線作りなどを考慮した専門的な設計が求められます。
また、この時期に備品リストの作成を開始しましょう。医療機器や大型の家具などは選定から納入まで時間がかかることが多いため、余裕を持った準備が必要です。さらに、電子カルテなどの選定、スタッフの募集開始、現在の勤務先への退職表明などもこの時期に行います。
開業直前期は、非常に多くの業務が並行して進行します。消耗品などの小型備品の選定・購入を進めるとともに、スタッフの採用面接や研修を実施し、開業に向けた体制を整えます。
同時に、消防署や保健所、厚生局などへの各種行政手続き(申請・届出)を行います。これらは期日が決まっているため、スケジュール通りに進むよう事前相談を欠かさないようにしましょう。並行して、ホームページ制作やチラシ配布などの集患・広報活動を開始し、各種医療機器の搬入作業を完了させて、万全の状態で開業日を迎えます。
クリニックの開業時には、複数の機関に対して申請書や届け出を提出する必要があります。従業員数や診療科目によって必要な書類は異なりますが、代表的な提出先と書類の一例を以下の表にまとめました。提出漏れがないよう、事前に各機関へ確認してください。
| 提出機関 | 必要な申請書・届出(例) |
|---|---|
| 保健所 | 診療所開設届、診療用X線装置備付届 |
| 厚生局 | 保険医登録申請書、保険医療機関指定申請 |
| 税務署 | 個人事業の開業届出書、青色事業専従者給与に関する届出書 |
| 労働基準監督署 | 労働保険の保険関係成立届 |
参照元:Nにおまかせ!|クリニック開業で失敗しないための準備!流れやスケジュール、資金の目安も解説(https://biz.service.ntt-east.co.jp/columns/opening_clinic/)
クリニックの開業を成功させ、安定した経営を続けるためには、事前の準備段階で押さえておくべき重要なポイントがあります。ここでは特に意識すべき2つの要素について解説します。
開業後に安定した集患が見込めるかどうかは、開業する立地に大きく左右されます。そのため、開業地の選定時には診療圏の調査を入念に行うことが不可欠です。
パソコンのデータや推計患者数を基にした定量的な分析だけでなく、実際に現地へ足を運ぶことが重要です。その土地の空気感、交通機関の利便性、人の流れ、周辺に住んでいる人々の年齢層などを自身の目で確認し、自院のコンセプトとターゲット層が合致しているかを慎重に判断してください。
開業準備はオープンして終わりではなく、その後のスムーズなクリニック運営を見据えて進める必要があります。特に現代の医療現場では、ICT(情報通信技術)の活用が欠かせません。
まずは、オンライン予約システムや電子カルテなどが安定して稼働するよう、快適なネットワーク環境を構築・整備しましょう。さらに、クラウド型カメラやオンライン診療などのICTツールを積極的に導入することで、作業効率が高まるだけでなく、より多くの人に医療を提供できるようになります。
クリニック開業には約2年におよぶ計画的な準備が必要です。事業計画の策定から資金調達、物件選び、各種届出の提出まで、多岐にわたるステップをスケジュール通りに進めることが成功の鍵となります。入念な診療圏調査と、開業後を見据えたICT環境の整備を行い、スムーズなクリニック運営を実現しましょう。
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